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Sky株式会社

公開日2024.07.12更新日2024.09.27

名刺に兼務している役職を入れるには? 併記のメリットや注意点を解説

著者:Sky株式会社

名刺に兼務している役職を入れるには? 併記のメリットや注意点を解説

初対面の相手との名刺交換は、人脈形成や信頼関係構築の最初のステップです。名刺に役職を記載し与えられている役割と権限の範囲を相手に伝えることで、信頼度を高めることにつながります。近年は、働き方の多様化・グローバル化に伴い、一人で複数の役職を兼務するケースや、複数の会社に在籍しているケースも珍しくありません。兼務する役職がある場合、名刺にどのように記載すればよいのか、そもそも併記してよいものなのか、表記の仕方に悩むか方もいるのではないでしょうか。この記事では、兼務する役職がある人の名刺について、役職を併記するメリットや記載方法、名刺に記載する際の注意点などを解説します。

兼務する役職を名刺に併記するメリット

自分が何者なのかを明示できる名刺には、兼務する役職も余さず記載することが望ましいとされています。名刺に兼務する役職を併記することには、大きく2つのメリットがあります。

自己アピールになる

兼務する役職を名刺に併記するメリットとして、自己アピールにつながることが挙げられます。通常、名刺に記載されている役職や肩書からは、仕事内容や能力、権限や専門性などをある程度推測することが可能です。それが複数記載されていると、自身が会社の中でも重要な人物であることや、多くの専門性を持つ人物であることなどを相手にアピールでき、ビジネスシーンにおける自身の価値向上につながります。相手に「何が得意なのか」「何を相談するとよいのか」が伝わり、コミュニケーションが円滑になることも期待できます。

人脈が広がる可能性が高まる

兼務する役職を名刺に併記するメリットは、人脈が広がる可能性が高まることです。例えば、営業部門とマーケティング部門の責任者を兼任している人が、営業活動の中で顧客と名刺交換をした際、役職を併記した名刺を通じてマーケティングの知見もあることが相手に伝わります。仮に、顧客企業の別部署でマーケティング領域のパートナーを探している場合であれば、後日あらためて別部署からの声掛けや、担当者の紹介なども想定されるなど、新たな人脈が広がる可能性が高まります。

兼務している役職を名刺に記載する方法

兼務している役職を名刺に記載する方法としては、以下のようなものがあります。同じ会社で複数の役職を兼務している場合と、複数の会社に在籍している場合の2パターンをご紹介します。

同じ会社で複数の役職を兼務している場合

同じ会社で複数の役職を兼務している場合は、「兼」や記号(「スラッシュ(/)」「読点(、)」「カンマ(,)」など)を使用して役職を兼務していることを併記するのが一般的です。

同じ会社で複数の役職を兼務している名刺の記載例

取締役 兼 営業部長

取締役 / 営業部長

複数の会社に在籍している場合

複数の会社に在籍していて1種類の名刺を作成する場合、記号(「スラッシュ(/)」「読点(、)」「カンマ(,)」など)を使用して併記したり、改行して列記したりして記載します。

複数の会社に在籍している名刺の記載例

◯◯株式会社 人事部長、××株式会社 総務部長

◯◯株式会社 人事部長
△△株式会社 総務部長

名刺に兼務している役職を記載する際の注意点

名刺に兼務している役職を記載する際、項目やレイアウトに決まりはありませんが、名刺を受け取る側に配慮して記載することが望ましいといえます。役職名には法律上の記載ルールもあるため、以下の点に注意することが大切です。

読みにくくならないようにする

名刺に兼務している役職を記載する場合の注意点として、読みにくくならないようにすることが大切です。兼務する役職をすべて盛り込むことによって、名刺が読みにくくなることは避けなくてはなりません。名刺は、初対面同士がスムーズに名前と役職を把握するためのツールです。そのため、必要な情報をバランス良く配置することを第一に考える必要があります。兼務する役職が多く、すべて書くことによって混乱を招きそうな場合は、見やすいレイアウトを優先して記載する役職を取捨選択することも大切です。

兼務先の企業の承諾を得る

複数の会社に在籍している人が、兼務している役職を名刺に併記する場合、兼務先の企業の承諾を得ることも注意点です。近年は、複数の企業に所属して働くパラレルキャリアを実践する人が増えてきました。所属する企業でそれぞれ役職を持っていて、どちらも一枚の名刺に記載したい場合には、前項の「複数の会社に在籍している場合」を参考に記載することをお勧めします。ただし、企業によっては、記載の仕方にルールを設けている場合があります。必ず、勤務先の企業に確認してから名刺を作成することが大切です。

法律上の表記ルールを確認する

名刺に兼務している役職を記載する場合の注意点として、法律上の表記ルールを確認することが大切です。名刺のデザインや、記載できる役職の数などに規定はありませんが、会社の種類によって肩書の使用に制限があります。

例えば、合同会社の代表者は「代表社員」が正式な名称です。といっても、名刺や自社のWebサイトなどで使う肩書には縛りがなく、「社長」「代表」「最高経営責任者」「CEO」などを自由に使っても問題はありません。ただし、「代表取締役」については、定款に記載して正式に役職を置いた場合のみ使うことができます。また、有限会社には原則として「代表取締役」が存在しません。ただし取締役が2名以上の場合は「代表取締役」を選定することができ、選定された人が代表取締役を名乗ることができます。

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兼務している役職を名刺に記載するメリットやその方法、注意点などについて解説しました。役職はその人の立ち位置や役割を表す重要な情報ですが、受け取る側の見やすさに配慮しながら記載することが大切です。また、複数の役職を記載した名刺を受け取った場合には、それぞれの役職が一人にひもづくように管理することが大切です。

営業支援 名刺管理サービス「SKYPCE(スカイピース)」なら、名刺をスキャンするだけで部門名や役職名まで正確なデジタルデータとして登録できます。さらに、タグ機能を利用して兼務している会社や役職を登録しておけば、タグ情報で名刺をグループ分けして管理することも可能です。タグからリストを作成できるため、例えば特定の役職に絞り込んだメール配信などもスムーズに行えます。

複数の役職を持つ名刺の効率的な管理方法をお探しの方は、ぜひ「SKYPCE」の導入をご検討ください。

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