名刺の正しい英語表記とは？ 役職・住所・電話番号などの記載方法をご紹介

名刺の正しい英語表記

仕事で海外企業や日本在住の海外の方と取引をする機会が増えると、必然的に英語表記の名刺が必要になります。ただ、英語名刺を作成する場合には、日本語表記の名刺をそのまま直訳すれば良いとは限りません。英語圏の文化や表記のルールを適切におさえた上で名刺を作成することで、誤解のない意思疎通、円滑なやりとりが可能となります。

なお、ここでは名刺の正しい英語表記の仕方をご紹介しますが、お伝えするのはあくまでも一般的な表記方法に過ぎません。実際に英語名刺を作成する際には、日本語の表記が意図通りに訳せていることを個別に確認する必要があります。

会社の形態

日本の会社の形態には株式会社や合資会社などがあり、会社名を商業・法人登記する際には一部に漢字を用いる必要がありますが、英語表記においては特に法的な決まりはありません。そのため、たとえば同じ「株式会社」を表す場合にも、英語に変換するときにさまざまな表記の仕方があります。

また、前株（株式会社〇〇）や後株（〇〇株式会社）といわれるように、日本では「株式会社」を会社名の前後どちらに入れるかでも区別しますが、英語表記の場合は会社形態を表す単語を必ず会社名の後ろに記載します。

なお、「有限会社」は日本特有の会社形態であり、すでに法律上は廃止されています。そのため、英語表記の場合に「有限会社」と「株式会社」を区別することはありません。以下は代表的な英語表記の例です。

会社の形態		英語表記の例 / 正式名称	概要
株式会社	英国式	Co., Ltd. Company Limited	「Company（会社）」と「Limited（有限責任の）」を組み合わせた表記で、有限責任の会社であることを表す。
		Ltd. Limited	上記の「Co., Ltd.」を略したもので、同様に有限責任の会社であることを表す。
	米国式	Corp. Corporation	有限責任か無限責任かの意味合いは含まず、「法的な手続きが完了した正式な企業である」ことを意味する。
		Inc. Incorporated	正式な手続きを踏んで設立された法人組織であることを示しており、上記の「Corp.」と同様の意味を持つ。
合名会社		General Partnership General Partnership Company	経営に自ら携わり、すべての弁済義務を負う「無限責任社員」のみで構成される会社形態を表す。
合資会社		Limited Partnership Limited Partnership Company	無限責任を負う社員と、経営には関わらず出資額までの責任を負う「有限責任社員」とで構成される会社形態を表す。

ここに挙げたもの以外にも、英国で株式を公開している上場会社を意味する「PLC.（Public Limited Company）」や、「株式会社」をローマ字表記にした「K.K.（Kabushiki Kaisha）」など、会社形態の英語表記はさまざまに存在します。

法人

そのほかの主な法人や組織については、下記の表で補足しているように、英語表記の仕方に明確な規定はありません。一部を省略したり独自の表記を用いたりする場合も多く、名刺への記載の自由度は高いといえます。

法人・組織	英語表記の例 / 補足
一般財団法人	General Incorporated Foundations
	「組織名+Foundation」と省略したり、独自に表記したりもする。
一般社団法人	General Incorporated Association
	「組織名+Association」と省略したり、独自に表記したりもする。
医療法人	Medical Corporation / Healthcare Corporation
学校法人	Educational Corporation / School Corporation
	「学校名+School」と省略するなど、独自に表記する場合が多い。
監査法人	Audit Corporation / Auditing Firm
行政書士法人	Administrative Scrivener Corporation
公益財団法人	Public Interest Incorporated Foundation
	「組織名+Foundation」と省略したり、独自に表記したりもする。
公益社団法人	Public Interest Incorporated Association
	「組織名+Association」と省略したり、独自に表記したりもする。
司法書士法人	Judicial Scrivener Corporation
社会医療法人	Social Medical Corporation
社会福祉法人	Social Welfare Corporation
社会保険労務士法人	Social Insurance and Labor Advisors Corporation / Labor and Social Security Attorney Corporation
宗教法人	Religious Institution / Religious Corporation / Religious Organization
	省略して団体の名称のみ記載する場合が多い。
税理士法人	Tax Accountant Corporation
国立大学法人	National University Corporation
	「学校名+University」と省略して記載する場合が多い。
特定非営利活動法人（NPO法人）	Non-Profit Organization / Specified Nonprofit Corporation Approved Specified Nonprofit Corporation（認定NPO法人）
独立行政法人	Incorporated Administrative Agency / Independent Administrative Institution
弁護士法人	Legal Professional Corporation

業種

業種について、代表的な分類に基づいた英語表記の例を以下に示します。なお、業種名が会社名に含まれる場合には、例えば「青空製薬株式会社」なら「Aozora Pharmaceutical Co., Ltd.」、「青空運輸株式会社」なら「AOZORA TRANSPORT CO., LTD.」といったかたちで表記されます。

業種		英語表記の例
大分類	中分類
水産・農林業	水産・農林業	Fishery, Agriculture & Forestry
鉱業	鉱業	Mining
建設業	建設業	Construction
製造業	食料品	Foods
	繊維製品	Textiles & Apparels
	パルプ・紙	Pulp & Paper
	化学	Chemicals
	医薬品	Pharmaceutical
	石油・石炭製品	Oil & Coal Products
	ゴム製品	Rubber Products
	ガラス・土石製品	Glass & Ceramics Products
	鉄鋼	Iron & Steel
	非鉄金属	Nonferrous Metals
	金属製品	Metal Products
	機械	Machinery
	電気機器	Electric Appliances
	輸送用機器	Transportation Equipment
	精密機器	Precision Instruments
	その他製品	Other Products
電気・ガス業	電気・ガス業	Electric Power & Gas
運輸･情報通信業	陸運業	Land Transportation
	海運業	Marine Transportation
	空運業	Air Transportation
	倉庫・運輸関連業	Warehousing & Harbor Transportation Services
	情報・通信業	Information & Communication
商業	卸売業	Wholesale Trade
	小売業	Retail Trade
金融・保険業	銀行業	Banks
	証券、商品先物取引業	Securities & Commodities Futures
	保険業	Insurance
	その他金融業	Other Financial Business
不動産業	不動産業	Real Estate
サービス業	サービス業	Services

参考：総務省の「日本標準産業分類」に準拠して東京証券取引所が定めた業種の分類に基づき制作

部署・支店

次に、部署や支店などの英語表記をご紹介します。なお、企業における「部署」「事業部」「課」などはそれぞれ別々の英語表現に直訳はできるものの、厳密な英語表記の分類はなく、統一されたルールもありません。どの表記を採用するかは、国や地域、企業や組織形態によるところが大きいといえます。

部署	英語表記の例
社長室	Office of the President
内部監査室	Internal Audit Office
経営企画室	Corporate Planning Office
秘書室	Secretariat / Corporate Secretariat / Secretary Section
法務部	Legal Department
総務部	General Affairs Department
人事部	Personnel Department / Human Resources Department
経理部	General Accounting Department
財務部	Financial Management Department / Finance Department
営業部	Sales Department
広報部	Public Relations Department / Corporate Communication Department.
商品企画部	Product Planning Department
商品開発部	Product Development Department
品質管理部	Quality Control Department
マーケティング推進室	Marketing Promotion Department / Marketing Division
物流部	Logistics Department

支店など	英語表記の例
本社	Head Office
支社	Branch Office
海外支社	Overseas Branch / Overseas Branch Office
営業所	Sales Office / Business Office
販売所	Sales Store
工場	Factory / Plant
関連会社	Affiliated Company
現地法人	Local Subsidiary
代理店	Agency
出張所	Liaison Office

役職・肩書

数えきれないほどの役職や肩書が存在するのは、日本でも英語圏でも同様です。また、日本語であればただ一つに言い表せる役職や肩書にも、多数の英語表現が当てはまる場合があります。英単語の意味合いを分解するなどして、意図する立場を表すのに最適な表現を見つけ出すことが大切です。以下に、代表的な役職や肩書の英語表記を挙げています。

役職・肩書	英語表記の例
相談役・顧問	Senior Adviser / Executive Adviser
名誉会長	Honorary Chairman / Honorary Chairperson
会長	Chairman / Chairperson
副会長	Vice Chairman / Vice Chairperson
代表取締役社長	President / Representative Director
代表取締役副社長	Executive Vice President / Senior Vice President
専務取締役	Senior Managing Director / Executive Managing Director / Senior Executive Director
常務取締役	Managing Director / Executive Director
取締役・役員	Director / Member of the Board
社外取締役	Outside Director
監査役	Auditor
執行役員	Corporate Officer / Executive Officer
室長	Chief / Head of a department (Section)
統括本部長	Vice President
部長	Manager / Director / Head of Department
副部長・部長補佐	Sub Manager / Vice Manager / Assistant Manager
次長	Assistant General Manager
課長	Section Chief / Section Head
課長代理	Assistant Section Chief / Deputy Manager
係長	Section Head / Unit Head
主任	Supervisor / Chief / Head
一般社員	Staff / Employee
アルバイト	Part-timer
インターン・助手	Intern
支店長	Branch Chief / Branch Manager / Branch Office Manager / Store Manager / Office Manager
工場長	Factory Director / Factory Manager / Plant Manager
嘱託社員	Non-regular Staff
理事長	Board Chairman
秘書	Secretary
受付	Receptionist
事務	Clerk

ローマ字の肩書の意味

近年よく用いられる経営用語に「CxO（シーエックスオー）」と呼ばれるものがあります。この言葉は「Chief（責任者）」「x（業務や機能）」「Officer（執行役）」の意味を持ち、企業経営における各業務の最高責任者の総称です。

例えば、xにExecutive（上級管理職）を当てはめた「CEO」は「最高経営責任者」を意味するなど、さまざまな業務でこの表現が用いられています。

ローマ字の肩書	日本語での意味 / 概要
CEO Chief Executive Officer	最高経営責任者
	企業経営全体の戦略や運営方針全般の決定を行い、経営責任を負う代表者。会長または社長、代表取締役を意味する場合が多い。
COO Chief Operating Officer	最高執行責任者
	CEOの決定の下、業務の執行を統括する責任者。会長がCEOの場合には社長が、社長がCEOの場合は副社長が担う場合が多い。
CFO Chief Financial Officer	最高財務責任者
	財務に関する業務の執行を統括する責任者。企業の財務戦略の立案から実行までを担い、企業活動の維持と成長を財務面で支える。
CAO Chief Accounting Officer	最高総務責任者
	経理や総務、人事などの管理部門全体を統括する責任者。株主総会や取締役会、内部監査など、会社を内側から支える役回り。
CMO Chief Marketing Officer	最高マーケティング責任者
	自社のマーケティング活動全般を統括する責任者。データ分析などで関連部署と連携しながら、市場調査や戦略策定などを行う。
CTO Chief Technical Officer	最高技術責任者
	技術部門の最高責任者。経営戦略に沿って開発・研究活動を指揮する役回り。エンジニアの採用や開発チームの運営を担う場合も。
CLO Chief Legal Officer	最高法務責任者
	個人情報や契約書の扱いなど、法務に関する業務全般を統括する責任者。企業として法令順守を徹底するうえで必要不可欠な存在。
CAO Chief Analytics Officer	最高分析責任者
	自社で扱えるデータを収集・分析して経営戦略に生かす上での責任者。社内の分析チームの協働や、蓄積データの活用を担う存在。

専門分野の肩書

続いて、専門分野の肩書についてご紹介します。例えばCLO（最高法務責任者）には弁護士資格の保有者が多いように、何かの分野に特化した肩書を持つ人は、その旨を名刺に記載している場合がほとんどです。所属する企業や国によって表記の仕方が異なる場合もありますが、ここでは一般的な英語表記をご紹介します。

専門分野の系統	専門分野の肩書	英語表記の例
法律・金融系	弁護士	Lawyer
	弁理士	Patent Attorney
	税理士	Licensed Tax Accountant
	公認会計士	Certified Public Accountant
	司法書士	Judicial Scrivener
	行政書士	Administrative Scrivener
	社会保険労務士	Labor and Social Security Attorney
	投資家	Investor
医療・福祉系	医師	Doctor
	歯科医師	Dentist
	歯科衛生士	Dental Hygienist
	看護師	Nurse
	薬剤師	Chemist / Pharmacist
	獣医師	Veterinarian
	鍼灸師	Acupuncturist
	介護福祉士	Care Worker
	理学療法士	Physical Therapist
	柔道整復師	Judo Therapist / Bonesetter
美容系	美容師	Hairdresser
	理容師	Barber
	ネイリスト	Nailist
	スタイリスト	Stylist
	エステティシャン	Esthetician
建築・不動産系	不動産鑑定士	Real Estate Appraiser
	宅地建物取引士	Real Estate Broker
	一級建築士	1st Class Architect
	電気工事士	Electrical Worker
	大工	Carpenter
	塗装工	Painter
IT・Web系	システムエンジニア	System Engineer
	ITコンサルタント	IT Consultant
	システムデザイナー	System Designer
	プログラマー	Computer Programmer
	システム管理者	System Administrator
教育系	教授	Professor
	准教授・助教授	Associate Professor
	講師	Instructor / Lecturer
	校長	Principal / Headteacher
	教頭	Vice Principal
	教諭	Teacher
出版・芸術系	翻訳家	Translator
	写真家	Photographer
	著述家	Writer
	画家	Artist Painter
	編集者	Editor

名前

日本人の名前を英語表記する場合には、法律でパスポートの氏名表記にも採用されている「ヘボン式ローマ字」を利用することが一般的です。ヘボン式ローマ字の表記では、例えば以下のような点に注意する必要があります。

ヘボン式ローマ字における注意点と表記例
長音 （母音を伸ばす音）	太郎（たろう）：TARO	「う」を伸ばす場合、末尾の「U」は省略する。
	修二（しゅうじ）：SHUJI	「う」を伸ばす場合、「U」は1つだけ記載する。
促音 （「っ」で表記する音）	一平（いっぺい）：IPPEI	基本的に子音を重ねる。
	越中（えっちゅう）：ETCHU	「CH」の前には「T」を加える。
撥音 （「ん」で表記する音）	難波（なんば）：NAMBA	「B」の前に「ん」を入れる場合、「N」ではなく「M」とする。
	本間（ほんま）：HOMMA	「M」の前に「ん」を入れる場合、「N」ではなく「M」とする。

また、名前によってはヘボン式ローマ字の表記では読み方がわかりにくい場合もあり、自由な表記を選ぶ人も増加傾向にあります。例えば、以下のようなケースです。

ヘボン式ローマ字における注意点と表記例
「お」を伸ばして「H」を入れる	伊藤（いとう）：ITO → ITOH
「K」を「C」で表記する	礼子（あやこ）：AYAKO → AYACO
「R」を「L」で表記する	梨沙（りさ）：RISA → LISA
「-（ハイフン）」を名前の途中に加える	新一（しんいち）：SHINICHI → SHIN-ICHI

従来、日本人の名前を英語表記するときの姓名の順番は「名→姓」のかたちをとる場合がほとんどでした。その一方で、2019年には日本政府によって、パスポートなどの国の公用文では日本の伝統に即した「姓→名」の順番に統一する方針が決定されています。

この方針の下では、姓と名の区別を明確にする必要がある場合、姓のすべてを大文字にします。例えば、以下のようなかたちです。

姓名の順番の表記例（青空太郎さんの場合）
元々の基本的な「名→姓」表記	Taro Aozora
日本政府によって新たに周知された「姓→名」表記	Aozora Taro
姓名の区別を明確にする「姓はすべて大文字」の表記	AOZORA Taro
姓が先だと明確にする「姓の後にカンマを用いる」表記	Aozora, Taro

日常生活における英語表記では、いずれの姓名の順番も用いられているのが現状ですが、今後は政府が推奨する「姓→名」の順番が主流となるかもしれません。ただ、上記に挙げた例はいずれも間違いではありませんので、わかりやすさや用途を考慮して柔軟に決めるのが良いといえます。

住所

住所を英語で表記する場合は、日本語での表記とは逆に「範囲の狭い方→広い方」の順番で記載するのが基本的なルールです。また、単語の区切りではカンマを打った上で半角スペースを空ける、郵便番号を表す記号「〒」は使わないなどの慣習があります。例えば、以下のような表記が可能です。

住所の表記例
日本語での表記	〒532-0003 大阪府大阪市淀川区宮原3-4-30 ニッセイ新大阪ビル20階
英語での表記	Nippon Life Shin-Osaka Bldg. 20F, 3-4-30, Miyahara, Yodogawa-ku, Osaka-shi, Osaka, 532-0003, Japan

電話番号

電話番号を英語で表記する場合、固定電話なら「Tel」「Telephone」「Phone」、ファクスなら「Facsimile」「FAX」といった、日本語表記でも日常的に用いられている表現を使うのが一般的です。ただし、電話番号の数字表記に関しては、国番号のつけ方など、日本語での表記と明確な違いがあるため、注意が必要です。

フリーダイヤルの場合

フリーダイヤルの場合は、以下のように表現します。基本的に海外から日本のフリーダイヤルに電話をかけることはできませんので、番号自体はそのままの表記です。

フリーダイヤルの場合の表記例
日本語での表記	フリーダイヤル：0120-1234-5678
英語での表記	Toll Free：0120-1234-5678

フリーダイヤルを意味する「Toll Free」は「toll free telephone service」を略した表現で、「Toll」は使用料を意味します。なお、「Free Dial」は和製英語なので、名刺の英語表記に用いるのは適切ではありません。

国際電話の場合

英語表記の名刺では、国際電話がかけやすいように以下のような表記をするのが一般的です。

国際電話の場合の表記例
日本語での表記	電話番号：06-1234-5678
英語での表記	Tel：+81-6-1234-5678

電話番号の先頭「06」の「0」は国内電話であることを表しており、「＋」に変換することで国際電話としての利用が可能です。さらに「＋」の後ろに日本の国番号である「81」を加えることで、「国際通話を想定した日本の電話番号である」という意味になります。相手が国番号を調べる手間を減らすためにも、あらかじめ「+81」を明記しておく方が親切だといえるでしょう。

携帯電話の場合

携帯電話の場合、以下のような表記をするのが一般的です。

携帯電話の場合の表記例
日本語での表記	携帯電話：080-1234-5678
英語での表記	Mobile：+81-80-1234-5678

携帯電話の場合も、フリーダイヤル以外の固定電話などと同様に、番号の先頭の「0」を「＋」に変え、日本の国番号「81」を加えた「＋81」で始まるかたちで表現します。なお、携帯電話は英語で「cell phone」「cellular phone」と言うほか、「mobile」「mobile phone」とも呼ばれます。日本では簡単に「mobile」と表現される場合が多いです。

まとめ

ここまで、会社名や部署名、名前や住所など、名刺への記載が必要な情報について正しい英語表記の仕方をご紹介してきました。用途に合った名刺を適切に作成して使用することは、取引先と誤解のない意思疎通や円滑なコミュニケーションをとることにつながります。

また、これら名刺の記載方法や取り扱い方には厳密なルールは存在しないため、入手した名刺の適切な管理・活用方法に頭を悩ませる企業も多いのではないでしょうか。Ｓｋｙ株式会社では、以下でご紹介するような名刺管理サービスも扱っていますので、名刺の効率的・効果的な活用に関してお困りの際はぜひご相談ください。

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